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2018年楽天市場出店者がやるべき商品画像対策まとめ。

 

Masatsugu

2018.4.13投稿 / 2018.7.23更新

こんにちは!
ZenFotomaticサポートのMasatsuguです。

 

昨年「2017年に楽天市場出店者がやるべき商品画像対策」をご案内しましたが、

2018年1月新たに楽天市場の「商品画像登録ガイドライン」が制定されました。

 

今回はこの「商品画像登録ガイドライン」についてわかりやすくご案内します。

 

 

本題の前に

 

なぜ今回この商品画像登録ガイドラインが制定されたか?

 

ですが

 

楽天市場から出店店舗への案内にはこのように記載されています。

 

 

" 昨今、ユーザから「商品画像内の情報量が多く、検索結果ページなどで商品を探しにくい」というお声を多く頂戴しております。また、ユーザのSNS利用率が高まり、商品画像がSNS上でシェアされるケースが増加しております。 このような近年のトレンドを踏まえ、楽天市場では商品画像に関するユーザテストを実施いたしました。その結果に基づき、この度、「商品画像登録ガイドライン」を発行する運びとなりました。 "

 

 

商品画像に人や文字やロゴがごちゃごちゃと詰め込まれている。

これが良くも悪くも楽天市場の特徴なのですが、やはり多くのお客様は不便だと感じているようですね…


このようなお客様の声に対応すべく商品画像登録ガイドラインは制定されました。

商品画像登録ガイドラインはあくまでも推奨で義務化されている訳ではありません。

ただ、お客様からの意見を元に制定されたことを考えれば対応する方が良いのは言うまでもありません。

(結果それが売り上げに繋がります。詳細は最後に…)

※2018年7月に「商品画像登録ガイドライン」が義務化されることが発表されました。
楽天市場出店者は当ガイドラインを遵守して商品画像の作成を行う必要があります。

 

 楽天市場の出店者さんはガイドラインの内容をしっかり理解してバッチリ対応をしましょう!

ガイドラインの適応範囲


まずはガイドラインの適応範囲を確認しておきましょう。

今回制定された商品画像登録ガイドラインの適応対象は全ての商品画像ではありません

 

適応されるのは「商品画像(1)」のみです。

 

よく"1枚目の画像"とか"メイン画像"と呼ばれるものですね。

「商品画像(1)」はキーワード検索した際の検索結果一覧に表示される画像のことでもあります。

また楽天の各ランキングにランクインされた時もこの画像が表示されます。

この画像を見てお客様は商品ページへ行くかどうかを判断するので、もっとも重要な画像であると言えます。

商品画像登録ガイドラインの対策方法


1. 商品画像内に配置するテキスト要素の占有率は約20%以下を推奨



「テキスト要素」というのはお店のロゴやブランドロゴ、50%OFFのスタンプなども含まれます。

 

要するに

 

"商品以外のものはなるべく小さく配置する"

 

ということです。

 

これはあくまでも”推奨”なので必ず20%以下に抑える必要はありませんが、余分なものはなるべく入れないのがベターです。

2. 枠線なしの商品画像内を推奨

画像の周りを枠で囲った画像は非推奨

帯状に文字を入れるのも非推奨


画像を縁取ったり、帯状のテキストを入れたりすることは非推奨となりました。

3. 商品画像の背景が幾何学模様やデジタルパターンではないものを推奨

画像を目立たせるために背景を派手にすることも非推奨となりました。

※2018年7月に「商品画像登録ガイドライン」の内容が改定が発表されました。

改定後はデジタルパターンの背景は利用不可になります。
商品画像の背景は、単色白色、または写真背景のもののみ利用可能です。


OK:単色白色の背景、写真背景
NG:白色以外の単色ベタ塗り背景、写真背景であっても白以外を基調とした色の単色ベタ塗りに見えてしまう背景


以上が制定されたガイドラインの内容です。

 

要するに"商品以外の要素で画像を目立たせるようなことをしない"ということですね。

 

まとめ


現在この「商品画像登録ガイドライン」は"推奨"であり義務ではありませんが、2018年7月に義務化されることが発表されました。
義務化に伴い当ガイドラインが「違反点数制度」の対象にもなり、ガイドラインを遵守していない店舗は何かしらのペナルティを受けることとなります。
年末には義務化が始まり、取り締まりも開始される予定だそうです。


Amazonに続いてついに楽天市場でもついに商品画像のルール化がはじまりました。
ガイドラインが定める商品画像でない店舗さんは対応に時間と手間がかかりますが、対応をしなければ間違いなく売上を下げることになります。

特に取り扱い点数が多いショップ、ロングテール商材を扱っているショップは義務化が開始されるまでになるべく早く対応することが重要です。